Backlog費用対効果シミュレーター|人数・削減率・導入費用で試算

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「月額の利用料は分かった。でも、うちで使ってその分の仕事が減るのか?」。導入担当者が上司に説明するとき、料金表だけでは答えられません。一方、全社員の給与に大きな改善率を掛けると、現場で再現できない数字になってしまいます。

このシミュレーターでは、最初に使うチームの人数・1人あたりの確認や転記の時間・想定削減率から試算します。Backlogの利用料、毎月の追加運用費、初期費用も差し引き、初年度と2年目以降を分けて確認できます。

金額は「浮いた時間の価値」です
結果がプラスでも、給与や会社の支払いがその額だけ減るとは限りません。「月に何時間を、どの仕事へ振り向けられるか」を考えるための参考値です。

入力は、最初に使う1チームの数字から

全社への展開を見込んだ人数ではなく、まず実際に使う予定のチームを対象にしてください。進捗確認、会議前の状況収集、情報探索、Excelやチャットへの転記に、1人が1日何分使っているかを合計します。

例えば、確認の質問と回答に15分、会議準備に5分、情報探しに5分、転記に5分なら、1人あたり30分です。これは計算方法を示す仮例で、Backlog利用者の平均ではありません。同じ作業を重複して数えず、役職によって時間が違う場合は対象チームの平均を使います。

削減率は、導入前なら10%・20%・30%と動かして比較してください。20%は仮置きで、効果の保証ではありません。初期費用は設定・移行・教育をまとめた概算で構いません。毎月続く管理や入力の負担は、追加運用費へ金額換算して含めます。

Backlog導入の費用対効果シミュレーター

確認・転記などにかかる時間がどれくらい減りそうか、費用を差し引いた人件費換算額を試算します。

1前提を入力

対象と時間

費用(削減率は掛けません)

月額費用の合計0円

2試算結果

月間削減時間人数 × 業務時間(分)÷ 60 × 稼働日数 × 削減率—
月間削減時間の人件費換算月間削減時間 × 平均時給—
費用を差し引いた月間の人件費換算人件費換算 − 月額費用(利用料+追加運用費)—
初年度の差引額(人件費換算)毎月の差引 × 12 − 初期費用—
2年目以降の年間差引額(人件費換算)毎月の差引 × 12—

試算の前提

  • 削減率20%は仮置きです。Backlogの平均実績や効果を保証する値ではありません。
  • 削減率を10%・20%・30%などに動かして、見込みの違いを比較できます。
  • 表示金額は削減時間を平均時給で換算した参考額です。給与や現金がそのまま減る額ではありません。人数換算は1日8時間勤務を前提としています。
  • 初年度は12か月間同じペースで効果が続くと仮定しています。
  • 利用料は税抜で、2026年9月26日に確認した公式料金ページと新プランのお知らせの掲載額です。追加運用費・初期費用も税区分をそろえて入力してください。
  • 入力値はこの端末内の計算だけに使い、外部には送信しません。

結果を社内説明に使うときの読み方

月間削減時間は「チーム全体」の合計

1人あたりの対象業務時間に、人数・稼働日数・削減率を掛けた結果です。対象人数を増やすだけで数字も増えるので、実際に運用を変える人だけを数えてください。人数換算は1日8時間勤務の補助値で、人員削減を示すものではありません。

初年度は準備費用、2年目以降は継続費用を見る

初年度の差引には、利用料と追加運用費の12か月分に加え、初期費用が含まれます。2年目以降の差引には初期費用を再計上しません。毎月発生する仕事を初期費用だけに含めると、2年目以降の結果が良く見えすぎるので注意してください。

「含めない」を選ぶとBacklogの利用料は0円で計算されます。契約判断に使う場合はプランを選ぶか、追加運用費へ実際の利用料を含めてください。オプション料も忘れずに加えます。プランは人数だけで決まらないため、プロジェクト数や必要機能をBacklogの料金・プラン選びの記事で確認してください。

現プランを選んだ試算は、その料金が12か月続く仮定です。2027年の料金改定をまたぐ予算や、年払いの支払い時期は自動計算しません。今後の年間予算を検討する場合は新プランでも試算し、契約期間を別途確認してください。

削減率が低い場合も並べて説明する

20%ならプラスでも、10%では費用を上回らないことがあります。大きな結果だけを選ばず、比較表を使って「どの前提なら費用に見合うか」を説明してください。結果は見込みなので、無料トライアルで同じ業務の時間を測り、削減率を実測値へ置き換えます。

試算した数字を、実案件で確かめる

上司へは「年間○万円削減できる」と断定せず、「対象○人、1人1日○分、削減率○%の仮定で、月○時間を○○業務へ振り向ける見込み」と説明するほうが、前提を共有できます。初年度の差引額は人件費換算であり、現金の回収額ではないことも添えてください。

測る業務と費用の整理はBacklog導入の費用対効果を測る方法、実案件で確かめる手順は30日間の無料トライアルの進め方で確認できます。

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